報道されていますとおり、10日ほど前に東海大学の広範囲に及ぶサーバーにランサムウェアによるサイバー攻撃が行われました。
学生数約3万人、教員約1500人、職員約6800人の大規模大学で、Webサイトでの情報発信、授業支援システム、就職支援システム等が利用できず、大学のメールアドレスでの送受信もできず、奨学金の申請も延期される等、学生生活、授業運営、就職活動等に大きな影響が出ています。
4月19日（土） 東海大学（臨時サイト）
本法人へのサイバー攻撃によるネットワーク遮断措置について原因： ネットワーク内のサーバー等が不正アクセスを受けランサムウェアに感染
漏えいの可能性がある個人情報数： 復旧作業中
この非常事態への対応に関して、教職員はもちろんですが、関連するITシステムを構築、運用しているシステムベンダーの担当者も、大変な思いをされているでしょう。
キャンパスのITシステムは、クラウドも含めると非常に多くのITシステムで構成されています。通常、そのシステム構築には、多くのシステムベンダーが携わっています。
いったいどれだけのITシステムが存在し、どこのシステムベンダーが関係しているのか、調べてみようと考えました。
調査範囲が膨大なため、AI（Gemini）の助けを借りることにしました。
その結果ーーー
東海大学の主要なシステムを構築しているベンダーに関する公式な情報は公開されていません。
ただし、いくつかの情報源から推測できる可能性のあるベンダーを以下に示します。
- 富士通: 2015年の事例として、富士通が東海大学のデータセンターアウトソーシングサービスを提供し、学術情報ネットワークSINETとの接続回線やクラウドを利用したシステム構築を支援したことが報告されています。
- NEC: 2015年の事例として、NECが東海大学向けに事務用端末のデスクトップ環境を仮想化するシステム基盤をハウジング型で構築し、運用を開始したことが報告されています。
- ニッセイコム: 2016年の事例として、東海大学が財務会計システム「GrowOne 財務会計」をニッセイコムから導入したことが報告されています。
- 株式会社東海ソフト開発: 東海大学 開発工学部内に開発部を開設した経緯があり、関連が深い可能性があります。
- 株式会社クレオマーケティング: 2017年の事例として、東海大学が人事給与システム「ZeeM 人事給与 学校法人版」を導入し、運用コスト削減を実現したことが報告されています。
- コレオス株式会社: 大規模大学におけるコロナ禍のLMSリプレイス事例として、東海大学がOpen LMSを導入した事例が紹介されています。
これらの情報から、東海大学は複数のベンダーと連携してシステムを構築・運用している可能性が考えられます。より詳細な情報については、東海大学の公式発表や関連部署への問い合わせが必要となるでしょう。
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これだけでも多くの情報がまとめられているのですが、続けて、さらなるリサーチの実行を提案してきました。
数分とのことですので、迷わずリサーチをお願いしました。
結果、ものの3分ほどでレポートが生成されました。
東海大学システムベンダー調査
これだけの内容を調べ、まとめようとすると一日二日かかってしまいそうです。
さらに驚くべきは、調査にあたってレポートに掲載したサイト以外に、さらに多数のサイトを調査していたこと。
→以下、2.5倍ほど続いています。
また、調査のプロセスが細かく示されていること。
現在公式サイトが利用できず、キャッシュや過去の記事を参照したことも示されています。
以上、すでに生成AIをガッツリ使いこなしている人には当たり前かもしれませんが、検索エンジン主体で調査を行っている筆者には、目からウロコが落ちる思いでした！
とはいえ、レポートの量に圧倒されがちですが、例えば大学として重要な図書館システム（富士通製品です）が抜け落ちている等、補完や裏付けの作業は必要と考えています。
それにしても、ビックリしました。
